世界の平均気温が1880年～2012年の間に0.85℃上昇し、長期的に見て上昇傾向にあること、このまま何も対策をとらないと100年後には4℃前後の気温上昇が予測されることなどを示され、『気候システムの温暖化については疑う余地がない』と結論づけられています。（気候変動に関する政府間パネル」（IPCC）、第5次評価報告書より）

気候変動と温暖化は異常気象とも密接に関係し、生態系や水循環・水資源、海洋、農業・食料生産、エネルギーなどあらゆる産業、さらには我々人類の居住に多大な影響を及ぼしています。

私たちは、この状態をいち早く察知し、今後、具体的な対処、方策を形にし、行動に移す必要に迫られています。

2014年6月、ドイツのボンで開かれた気候変動に関する国連の補助機関会合では、2030年頃をめどとする温室効果ガス排出削減の「国別目標案」を、各国が2015年3月までに提示するよう奨励されました。欧州をはじめとする国々がすでにこの目標を発表する中、日本は早急に目標を定め、環境先進国としての使命と役割を果たすことが世界に求められています。

同時に、持続可能な社会を実現すべく、気候変動・地球温暖化問題と表裏の関係にある国内のエネルギー効率化と再生可能エネルギーの加速度的な普及という『対策強化』を急ピッチで進めなければなりません。

日本には、国家レベル・地域レベルで温暖化・エネルギー対策に貢献できるすぐれた省エネルギー・新エネルギー技術があります。

2015年5月26日から29日まで開催の第7回「地球温暖化防止展」は「CO₂削減と新エネ・省エネビジネスを推進!」をテーマに掲げています。この分野での、個々の技術・サービスを広く周知するともに、温暖化ビジネス振興の一助となるよう努めて参ります。

関係各位におかれましては、同展を是非ご活用くださいますよう、何卒よろしくお願い申し上げます。